主な研究業績

人づくり視点に基づく道経一体経営原理の再構築に関する試論『麗澤経済研究』29巻、2022年3月
Japanese SMEs and Moralogy, (UNIMASでの学会発表をまとめたものとして近刊予定)
道経一体と大学教育『日本道経会通信』No.484、2018年2月
雇用ポートフォリオとさざ波効果『日本道経会通信』No.399、2016年6月
ダイバーシティと永続『日本道経会通信』No.349、2015年6月
Diversity and Japanese HRM for SMEs, “Cross-Cultural Business Conference 2015,” University of Applied Sciences Upper Austria, 2015
下田(編)、『中国語で読む経済学』麗澤大学出版会、2014年10月
情報サービス産業における働き方・休み方の改善に向けた課題と提案『jisa quartely』bulletin 114, 2014夏
産廃処理業の人材育成と企業価値の向上『INDUST』No.296, 2012年6月
中国(大連及び北京)における産学共同型若年者職業教育の取り組みについて『麗澤経済研究』Vol. 19, No.2、2011年
経営環境の変化と産業廃棄物処理業で必要とされる人材『中小商工業研究』108号、2011年
現代における若者と雇用『労働の科学』66巻1号、2011年
「和」とエグゼンプトの融合『道経塾』55号、2008年7月
「エグゼンプトと自立的なキャリア形成」『Insights』JSHRM、45号、2008年6月
「APEC人材養成国際フォーラム2007」『職業能力開発ジャーナル』Vol.50, No.4, 2008年
『ベトナム日系企業が直面した問題と対処事例』海外職業訓練協会、2008年3月
『働く元気とエグゼンプトー新しい働くカタチー』麗澤大学出版会、2007年1月20日
財団法人海外職業訓練協会『タイの日系企業が直面した問題と対処事例』2007年3月
書評:松島静雄監修、石川晃弘/川喜多喬/田所豊策編著『東京に働く人々』、『日本労働研究雑誌』No.552、2006年7月
「シリコンバレーにおける情報サービス産業の人材育成戦略」、『Business Labor Trend』、2006年5月
財団法人海外職業訓練協会『インドネシアの日系企業が直面した問題と対処事例』2006年3月
(非売品です。ここをクリックすると、OVTAのホームページから内容をご覧いただけます。)
『基礎から学ぶ経済学』麗澤大学出版会、2006年3月
「中高年齢者の継続雇用と再就職」、『Labor Research Library』第8号、2005年12月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「カリフォルニア州雇用訓練委員会と職業能力開発」、『麗澤経済研究』第13巻第1号、2005年3月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「中高年再就職の現状と課題」、『連合総研レポート DIO』No.184、2004年6月
「APEC Forum on Human Resource Development」(2004年2月に行われたAPEC Forum on HRDのまとめとして作成)(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「雇用の流動化は万能薬ではない」、『論座』、朝日新聞社、2001年11月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「失業と雇用不安」、『季刊家計経済研究』第44号、家計経済研究所、2000年11月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「高齢社会における雇用の変化と個人リスク」、『JILIレポート』生命保険文化センター、2000年(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「何歳までどのように働くか」、『労働研究所報』No.21、東京都立労働研究所、2000年3月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
『中国企業の経営と雇用管理-中国レポート③-』日本労働研究機構(共著)、1999年
「雇用・失業の未来」、『まなびとぴあ』、1999年7月 (全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「労働組合の賃金政策-現状と課題-」、『労働調査』労働調査協議会、1999年2月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「雇用の創出、喪失と人材育成」、『経営と道徳』、1998年11月
「賃金制度改革と産別労組の取り組み」、『スタディ』、1998年10月
「富士通労働組合-人事・賃金制度改革の基盤は公平感と透明感」『あけぼの』1998年10月号
「アイリスの心」『経営と道徳』No.168、1998年8月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「高齢者の就業意欲」『連合総研レポート DIO』No.116、1998年6月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「日本人の労働観の変化と労働形態・雇用等の変化について」『TRI-VIEW』東急総合研究所、1998年5月号(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
「絶対評価と相対評価」『賃金実務』No.811、1998年4月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
『中途採用者雇用管理ガイドブック』(共著)、雇用開発センター、1998年3月
『生きがい情報士養成テキスト』(共著)、健康・生きがい開発財団、1998年3月
「高齢者の戦略的活用と企業」『経済と労働』’97労働特集Ⅰ、東京都労働経済局、1997年10月
「企業内外における自己啓発の現状と課題」『労働調査』労働調査協議会、1997年7月
「労働力流動化と職業能力開発」『労働研究所報』No.18、東京都立労働研究所、1997年3月(全文をPDFファイルでご覧いただけます。)
『日系企業の経営と雇用管理-中国レポート-』日本労働研究機構(共著)、1996年
「A Comparative Study of the Software Industries in Japan and France」『経済経営研究所 discussion Paper Series No.96-1』学習院大学経済経営研究所、1996年3月
『資格の経済学』中公新書(共著)、1995年
「スウェーデンにおける賃金決定システムの現状と課題」『賃金実務』No.738、1994年
「ドイツにおける賃金決定システムの現状と課題」『賃金実務』No.737、1994年
『多層化するホワイトカラーのキャリア-変わる企業の人材管理-』(共著)高年齢者雇用開発協会(中央経済社)、1993年
『海外派遣者ハンドブック-上海・長江デルタ地域編-』(共著)日本在外企業協会、1996年
『海外派遣者ハンドブック-続ASEAN編-』(共著)日本在外企業協会、1993年
『海外派遣者ハンドブック-中国編-』(共著)日本在外企業協会、1992年
「高齢社会における日本的経営の変化と労働」『現代社会の新社会学』専門教育出版、1992年
『海外派遣者ハンドブック-NIES編-』(共著)日本在外企業協会、1991年
『日系企業の経営と人事管理-ヨーロッパの事例-』(共著)日本労働研究機構、1990年
「高齢者の能力開発について」『法政大学大原社会問題研究所雑誌』1991年
「高齢者雇用の現状と課題-特に企業規模による違いを考慮して-」『医療法政学会誌』第3巻第3号、1990年
「出向・転籍の増大と大企業高齢者雇用」『三田学会雑誌』83巻、1990年