１．書籍

Diversity and Japanese HRM for SMEs, “Cross-Cultural Business Conference 2015,” University of Applied Sciences Upper Austria, 2015
下田（編）、『中国語で読む経済学』麗澤大学出版会、2014年10月
『ベトナム日系企業が直面した問題と対処事例』海外職業訓練協会、2008年3月
『働く元気とエグゼンプトー新しい働くカタチー』麗澤大学出版会、2007年1月20日
財団法人海外職業訓練協会『タイの日系企業が直面した問題と対処事例』2007年３月
財団法人海外職業訓練協会『インドネシアの日系企業が直面した問題と対処事例』2006年３月
『基礎から学ぶ経済学』麗澤大学出版会、2006年3月
『中国企業の経営と雇用管理－中国レポート③－』日本労働研究機構（共著）、1999年
『中途採用者雇用管理ガイドブック』（共著）、雇用開発センター、1998年3月
『生きがい情報士養成テキスト』（共著）、健康・生きがい開発財団、1998年3月
『創造的キャリア時代のサラリーマン』（共著）、連合総合生活開発研究所、1997年12月
『日系企業の経営と雇用管理－中国ﾚﾎﾟｰﾄ－』日本労働研究機構（共著）、1996年
『資格の経済学』中公新書（共著）、1995年
『多層化するホワイトカラーのキャリア－変わる企業の人材管理－』（共著）高年齢者雇用開発協会（中央経済社）、1993年
「高齢社会における日本的経営の変化と労働」『現代社会の新社会学』専門教育出版、1992年
『海外派遣者ハンドブック－NIES編－』（共著）日本在外企業協会、1991年
『日系企業の経営と人事管理－ヨーロッパの事例－』（共著）日本労働研究機構、1990年

２．雑誌論文

「雇用の「型」論とワーク・エンゲージメント」、近畿大学商経学会『商経学叢』第70巻、第2号、2023年9月
「人づくり視点に基づく道経一体経営原理の再構築に関する試論」、『麗澤経済研究』29巻、2022年3月
「Japanese SMEs and Moralogy」, （UNIMASでの学会発表をまとめたものとして近刊予定）
「情報サービス産業における働き方・休み方の改善に向けた課題と提案」、『jisa quartely』bulletin 114, 2014夏
「産廃処理業の人材育成と企業価値の向上」、『INDUST』No.296, 2012年６月
「中国（大連及び北京）における産学共同型若年者職業教育の取り組みについて」、『麗澤経済研究』Vol. 19, No.2、2011年
「経営環境の変化と産業廃棄物処理業で必要とされる人材」、『中小商工業研究』108号、2011年
「現代における若者と雇用」、『労働の科学』66巻1号、2011年
「APECにおける職業能力開発の課題」、『麗澤経済研究』Vol. 17, No.1、2009年
書評：松島静雄監修、石川晃弘／川喜多喬／田所豊策編著『東京に働く人々』、『日本労働研究雑誌』No.552、2006年7月
「シリコンバレーにおける情報サービス産業の人材育成戦略」、『Business Labor Trend』、2006年５月
「中高年齢者の継続雇用と再就職」、『Labor Research Library』第８号、2005年12月
「カリフォルニア州雇用訓練委員会と職業能力開発」、『麗澤経済研究』第13巻第1号、2005年3月
「中高年再就職の現状と課題」、『連合総研レポート ＤＩＯ』No.184、2004年6月
「雇用の流動化は万能薬ではない」、『論座』、朝日新聞社、2001年11月
「失業と雇用不安」、『季刊家計経済研究』第４４号、家計経済研究所、2000年11月
「高齢社会における雇用の変化と個人リスク」、『JILIレポート』生命保険文化センター、2000年
「何歳までどのように働くか」、『労働研究所報』No.21、東京都立労働研究所、2000年3月
「雇用・失業の未来」、『まなびとぴあ』、1999年７月
「労働組合の賃金政策－現状と課題－」、『労働調査』労働調査協議会、1999年2月
「雇用の創出、喪失と人材育成」、『経営と道徳』、1998年11月
「賃金制度改革と産別労組の取り組み」、『スタディ』、1998年10月
「富士通労働組合-人事・賃金制度改革の基盤は公平感と透明感」『あけぼの』1998年10月号
「アイリスの心」『経営と道徳』No.168、1998年8月
「高齢者の就業意欲」『連合総研レポート ＤＩＯ』No.116、1998年6月
「日本人の労働観の変化と労働形態・雇用等の変化について」『TRI-VIEW』東急総合研究所、1998年5月号
「絶対評価と相対評価」『賃金実務』No.811、1998年4月
「高齢者の戦略的活用と企業」『経済と労働』’97労働特集Ⅰ、東京都労働経済局、1997年10月
「企業内外における自己啓発の現状と課題」『労働調査』労働調査協議会、1997年7月
「労働力流動化と職業能力開発」『労働研究所報』No.18、東京都立労働研究所、1997年3月
「A Comparative Study of the Software Industries in Japan and France」『経済経営研究所 discussion Paper Series No.96-1』学習院大学経済経営研究所、1996年3月
「ｽｳｪｰﾃﾞﾝにおける賃金決定システムの現状と課題」『賃金実務』No.738、1994年
「ドイツにおける賃金決定システムの現状と課題」『賃金実務』No.737、1994年
「高齢者の能力再開発について」『法政大学大原社会問題研究所雑誌』1991年
「高齢者雇用の現状と課題－特に企業規模による違いを考慮して－」『医療法政学会誌』第３巻第３号、1990年
「出向・転籍の増大と大企業高齢者雇用」『三田学会雑誌』83巻、1990年

３．エッセイ

「道経一体と大学教育」『日本道経会通信』No.484、2018年2月
「雇用ポートフォリオとさざ波効果」『日本道経会通信』No.399、2016年6月
「ダイバーシティと永続」『日本道経会通信』No.349、2015年6月
「エグゼンプトとワークライフバランス」『JAVADA情報マガジン』2012年1月号
「コンピテンシーと評価」『JAVADA情報マガジン』2012年2月号
「TPPと人の雇用」『JAVADA情報マガジン』2012年3月号
「あまねく広がる成長と若年者の雇用」『JAVADA情報マガジン』2011年12月号
「「和」とエグゼンプトの融合」『道経塾』55号、2008年7月
「エグゼンプトと自立的なキャリア形成」『Insights』JSHRM、45号、2008年6月
「APEC人材養成国際フォーラム２００７」『職業能力開発ジャーナル』Vol.50, No.4, 2008年

４．白表紙（メンバーとして参加したプロジェクトの報告書、一部部内限りがあります。）

（１）高年齢者雇用開発協会
『定年到達者等の就業実態に関する調査研究報告書（Ⅱ）』（座長小山田英一）、1993年
『６０歳台前半層までの継続雇用に係わる条件整備に関する調査研究報告書』（座長天谷正）、1992年『雇用延長と企業における賃金、人事施策等の変化に関する事例研究』（座長足立信之）、1991年
『ホワイトカラーのキャリアモデル設計に関する調査研究報告書』（座長佐野陽子）、1991年
『企業の高齢化諸施策の実態』（座長松島静雄）、1991年
『外的要因等による地域労働市場の急激な変化と高年齢労働者雇用問題に関する調査研究報告書』（座長中村秀一郎）1991年
『雇用延長制度の運用実態と内容変化に関する調査研究報告書』（座長市野省三）、1990年
『雇用延長制度の運用実態に関する事例研究』（座長市野省三）、1990年
『高年齢労働者の継続雇用後の職場適応に関する事例調査研究報告書』（座長山田雄一）、1990年
『高齢化に対応する人事システムに関する調査研究報告書』（座長俵実男）、1990年
『企業における高年齢者の短時間勤務等に関する調査研究報告書』（座長下田平裕身）、1989年
『「日本的ワークシェアリング」の可能性』（座長萩原進）、1989年

（２）連合総合生活開発研究所
『国際的な人の移動に関する国内専門家による調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、2003年
『労働組合の賃金決定政策及び賃金体系政策の新たな展開に関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1999年
『賃金制度改革と労働組合の賃金政策の新たな展開に関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1998年
『職種別賃金に関する労使の取り組みについての調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1996年
『技術者の雇用と資格取得に関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1995年
『個人尊重時代のホワイトカラーの雇用と処遇に関する労使の取り組みについての調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1993～94年
『賃金要求水準及び賃金交渉方式等の国際比較研究ー日米欧の賃金決定システムの課題と改革の方向ー』（座長今野浩一郎）、1994年
『発展するアジアと日本ー奇跡の成長を超えて・アジアからの発信』、1994年
『生産性・賃金を含めた労働時間制度のあり方に関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1994年
『高齢者の雇用政策に関する労使の取り組みについての調査研究報告書』（座長仁田道夫）、1993年『ホワイトカラーの雇用と処遇における労使の取り組みに関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1992年

（３）日本労働研究機構（労働政策研究・研修機構）
『欧米諸国における公共職業訓練制度と実態ー仏・独・英・米4カ国比較調査ー』、2009年
日本労働研究機構『教育訓練制度の国際比較調査、研究ードイツ、フランス、アメリカ、イギリス、日本ー』、2003年
日本労働研究機構『雇用創出地域の人的資源管理ーITバブル崩壊直後のシリコンバレーー』、2002年
日本労働研究機構『日本の人づくり協力ー政府、NGO企業の活動を総合的に捉えるー』、1996年
日本労働研究機構『サービス業の経営と雇用に関する事例調査』、1996年
日本労働研究機構『日系企業の人づくり政策ーNGO型人づくり協力Ⅲー』、1995年
日本労働研究機構『高齢化に対応した賃金制度ー60歳台前半層の賃金と仕事に関する実態ー』、1995年
日本労働研究機構『NGO型人づくり協力Ⅱ』、1994年
日本労働研究機構『大卒社員の初期キャリア管理に関する調査研究報告書ー大卒社員の採用・配属・異動・定着ー』、1993年
日本労働研究機構『NGO型人づくり協力』、1992年
日本労働研究機構『大卒社員の初期キャリア管理ー採用・配置・定着の実態ー』、1992年

（４）雇用情報センター
『働き盛り層の人事・労務管理に関する調査研究報告書』（座長下田健人）、2006年
『中小企業の労務管理に関する調査研究報告書』（座長下田健人）、2005年
『高齢者雇用と企業の経営効率に係わる事例調査研究結果報告書』（座長木村周）、1993年
『大都市周辺における高年齢者活用に係わる事例調査研究報告書』（座長亀山直幸）、1992年

（５）東京都労働経済局
『中小企業等における高齢者活用と就業条件調査の総合分析（第一分冊、第二分冊、第三分冊）』、1993年
『中小企業等における高齢者活用好事例集』、1991～93年
『中小企業団体傘下企業の高年齢者活用意向調査』（座長町田隆男）、1992年
『中小企業における高齢者活用と就業条件調査』、1992年
『６０歳台前半層の継続雇用好事例集』、1991年

（６）情報サービス産業協会
『情報サービス産業における公正かつ多様な働き方を実現するマネジメントのあり方』（座長今野浩一郎）、2007年
『情報サービス産業における実践的な人材教育の方向について』（座長下田健人）、2007年
『長期休暇取得計画作成推進事業報告書』（座長今野浩一郎）、2006年
『情報サービス産業におけるこれからの採用と初任者教育の多様化について』（座長下田健人）、2006年
『所定外労働を生み出す3つの人材ギャップと解決に向けたプロジェクト・マネジメント』（座長下田健人）、2004年
『ITエンジニアのための仕事・市場規準の人材評価システム』（座長今野浩一郎）、2003年
『EUにおけるITエンジニアの労働市場と給与水準に関する調査研究』（座長今野浩一郎）、2002年
『アメリカのIT産業における賃金管理』（座長今野浩一郎）、2001年
『成果主義の「新雇用システム（JISAモデル）』（座長今野浩一郎）、1996年
『ドイツ・イタリアにおける情報サービス産業の雇用管理と給与』（座長今野浩一郎）、1995年
『アメリカにおける情報サービス産業の雇用管理と給与』（座長今野浩一郎）、1994年

（７）産業雇用安定センター
『日系人の雇用の実態と今後のあり方調査研究報告書』（座長高梨昌）、1993年
『転籍成立事例の実態調査研究報告書』（座長高梨昌）、1992年
『出向成立事例の実態調査研究報告書』（座長高梨昌）、1991年
『出向等の実態と今後のあり方研究報告書』（座長高梨昌）、1990年
『中小企業における出向等の実態研究報告書』（座長高梨昌）、1989年

（８）厚生労働省・海外職業訓練協会（APEC Forum for HRDの成果物：2002年から2013年まで、本会議の議長を務めました。）
『Human Resource Development for People with Disabilities』、2013年
『TVET for Socially Vulnerable toward Income Generating Activities』、2012年
『あまねく広がる成長を実現するための社会的弱者に対する職業能力開発施策』、2011年
『労働者の雇用可能性の向上を図り、あまねく広がる成長を実現するための人材養成分野における国際協力の展開』、2010年
『Implementing Public TVET Progammes in the Midst of the Finacial Crisis』、2009年
『The Role of TVET Providers in Training for Employees』、2008年
『職業生涯にわたる継続的なキャリア形成』、2007年
『Increasingly Vital Role of Enterprises on HRD』、2006年
『Vocational Education and Training (VET) for the Youth – Sustainable Economic Growth and Youth Employment – 』、2005年
『In-House Training and the Support of Government』、2004年
『技術革新などのニーズ変化に対応した効果的な職業技術教育訓練プログラム』、2003年
『エンプロイアビリティと職業能力評価制度』、2002年

（９）日本在外企業協会
『海外派遣者ハンドブック－シンガポール・マレーシア編－』、2016年
『海外派遣者ハンドブック－ベトナム編－』、2011年
『海外派遣者ハンドブック－アメリカ（労使関係）編－』、1998年
『海外派遣者ハンドブック－上海・長江デルタ地域編－』、1996年
『海外派遣者ハンドブック－続ASEAN編－』、1993年
『海外派遣者ハンドブック－中国編－』、1992年
『海外派遣者ハンドブック－アジアNIES編－』、1991年

（１０）その他
中央職業能力開発協会『包括的職業能力評価制度整備委員会（産業廃棄物処理業）活動報告書』（座長下田健人）、2007年
高齢・障害者雇用支援機構『港湾運送業高齢者雇用推進懇談会報告書』（座長下田健人）、2007年
全国産業廃棄物連合会『平成１７年度産業廃棄物処理業産業高度化推進事業』（座長今野浩一郎）、2006年
国際労働財団『情報サービス業における雇用管理』、2005年
中小企業研究センター『新しい創業の実態と今後の可能性ー女性と中高年起業家の研究ー』、2000年
三井業際研究所『高齢化問題委員会報告書ーこれからのシニア雇用ー』、1999年
東京都立労働研究所『企業内賃金決定の仕組みと労使関係』、1999年
富士総合研究所『「実力主義」・「成果主義」的処遇に関する実態調査報告書』（座長今野浩一郎）、1998年
東京都立労働研究所『高年齢者の新しい働き方へのニーズの可能性』、1998年
東京都立労働研究所『不況下における女性の離職と生活』、1998年
２１世紀職業財団『働く女性の能力活用研究会報告書ー情報サービス業ー』、1997年
東京都高齢者事業振興財団『高年齢者活用事例集』、1997年
雇用情報センター『ホワイトカラーの職業紹介に関する調査研究報告書』（座長吉谷二郎）、1997年
雇用開発センター『中途採用者いきいき活用調査』（座長足立信之）、1997年
中小企業研究センター『新規事業の育成に求められる施策』（座長三井逸友）、1997年
野村総合研究所『職業能力開発及び人材育成に関する調査研究報告書』（座長今野浩一郎）、1997年
東京都信用金庫協会・しんきん協議会連合会『企業会員表彰制度、表彰企業の概要』1997～99年
国際長寿センター『高齢者の生活保障に関する調査研究ー企業の科学者・技術者の労働能力の評価を中心にー』、1996年
全国放送関連派遣事業協会『放送関係派遣事業実態調査報告』（座長安西愈）1996年
平和経済計画会議『技術開発の社会的ネットワークと連結ピン機関の役割に関する調査研究』（座長今野浩一郎）、1996年
三井業際研究所『豊かなシニア来hうを目指してー三井グループのシニア支援プログラムの検討ー』、1995年
平和経済計画会議『技術開発力と技術ネットワーク組織に関する調査研究』（座長今野浩一郎）、1995年
東京都立亀戸高等職業技術専門校『城東地区の企業における人材確保と人材育成に関する調査ー職業能力開発推進のためにー』、1995年
全国労組生産性会議『生産性運動に関する国際貢献・国際協力と労働組合の役割』、1995年
平和経済計画会議『わが国産業の国際社会への貢献ー労働組合の役割と課題ー』、1993年
三井業際研究所『本格的な高齢化社会への対応ーシルバーエイジの戦力化に向けてー』、1993年
中小企業研究センター『中小企業における快適企業のあり方に関する研究』（座長三井逸友）、1993年
中小企業研究所『中小企業におけるシルバー人材の活用方法に関する研究』、1992年
平和経済計画会議『企業の国際化と社会的責任ー海外進出と労使関係ー』、1992年
機械振興協会経済研究所『日本の対米直接投資の経済・社会的役割ー企業の多国籍化に対する労働組合の対応ー』（座長高橋正雄）、1991年
日本翻訳協会『パーソナル・コンピュータを利用した翻訳需給交換システムに関する調査研究報告書』、1991年
日本翻訳協会『企業における翻訳需要の実態に関する調査研究報告書』、1990年
日本翻訳協会『事務・技術系高年齢者の能力特性と能力補完方策に関する調査研究報告書ー翻訳業務をモデルにしてー』、1989年